アパレル業界のDX化とは？課題や事例、メリットも紹介

アパレル業界では課題解決や競争力獲得の目的で積極的にDX化が進められています。しかし、DXの推進には課題が多く、なかなか取り組みを始められずにいる企業もあるでしょう。アパレル業界ではDX化によって新しい価値を生み出したり、業務効率を上げたりするチャンスがあるので、前向きに取り組むことが大切です。この記事ではアパレル業界でのDX化の取り組み事例に基づいて、DXを進めるメリットをご紹介します。

アパレル業界のDXとは？

アパレル業界のDXとは、アパレル業界の特徴に合わせたデジタル技術の活用によって企業が競争力を獲得して価値のある商品やサービスを提供したり、業務改善をしたりする取り組みです。DXとはデジタル化によって変革をもたらし、企業が強みを持って継続的に価値を生み出すための施策を指します。

アパレル業界ではアパレル商品に対する顧客ニーズの変化やサービスの多様化に対応し、顧客から選ばれるブランドの育成やサービスの向上が求められています。オンラインサービスや非接触サービスを希望する人も増加し、多角的な視点でニーズに対応する必要が高くなっているのが現状です。

アパレル業界では新規参入もあるため、製品やサービスの差別化戦略も重要です。DXはアパレル業界で今後も競争力のある企業として存続していくために欠かせない取り組みになっています。

アパレル業界のDX課題

アパレル業界ではDX化の実現のために解決すべき課題があります。ここではDXを妨げる原因になっている要因を解説します。

販売や接客が属人的で標準化が難しい

アパレル業界では顧客対応を販売員やコンサルタントなどが個別に対応していることが多く、販促や顧客コミュニケーションが属人的なのが課題です。DXではデータに基づいてデジタル技術を活用することにより、他社との差別化につながる自社ならではのサービスを生み出したり、業務効率を向上させたりする改善を目指します。販売も接客もスタッフが自分で体得しているノウハウに基づいて対応しているため、標準化して対応するのが難しいのが課題です。

顧客ニーズや動向のデータが十分にない

アパレル業界では販売員に商品の紹介やプロモーションを任せていて、個別のニーズは販売員が個々に知っているだけの場合が多くなっています。市場全体での顧客ニーズや動向のデータがまとまっていないので、データに基づくDX戦略を立てにくい状況があります。ただ、One to Oneマーケティングの考え方が広まってSNSやアプリ、SMSやメールなどを使って独自データを集めることもできるようになり、DXを進めやすくなっているのが現状です。

アパレルの試着の対応が求められる

アパレル業界でDXを進めるうえでは、「試着したい」というニーズに応えなければならないのが課題です。試着をしないと、サイズが合うか、着心地が良いか、着たときの姿がイメージに合うかといった疑問が発生します。アパレルのオンライン販売では試着できないのがネックになり、オンラインショップを開設しても売上が伸び悩むのが問題になりがちです。オンラインでの試着体験を提供したり、口コミ情報を充実させたりする対応が求められます。

アパレル業界のDX化の取り組み事例

アパレル業界ではオンラインサービスを充実させる観点からさまざまなDX化の取り組みが進められています。ここではアパレル業界で大きな変革を起こしているDX化の事例を紹介します。

なお、DX導入がもたらす影響や特徴は業界ごとに異なります。他業界における事例の詳細は、こちらの記事をご参照ください。

関連リンク：業界別のDX事例15選 DXが各業界にもたらす影響や変化とは
https://sms.supership.jp/blog/dx/dx_jirei15/

株式会社ワコール

株式会社ワコールではアバターによる接客サービス「パルレ」と3D計測サービス「3D smart & try」を導入しています。同社ではパルレ専用ルームを用意してアバターの販売員と相談しながら好みの下着を提案する仕組みを作りました。下着の悩みのカウンセリングも兼ねていて、より満足してもらえる下着を提案できるようにしています。下着の悩みを販売員に相談するのは恥ずかしいと思う人でも気軽に利用できるのが特徴です。

「3D smart & try」では3Dボディスキャナーを使用して1人で採寸できるサービスです。下着のサイズの計測は人に見られたくないけれど正確におこないたいというニーズを捉えています。パルレとの連携も取って総合的なアドバイスも提供しています。

参照：ワコールパルレ| アバターカウンセリング| ワコール3Dボディスキャナー|HOME
https://www.wacoal.jp/ava_parler

株式会社ZOZO

株式会社ZOZOでは、MSP（マルチサイズプラットフォーム事業）をDX推進の中心軸に置いて取り組んでいます。MSPとは、同社が運営するZOZOTOWNでのアパレル購入の際に、身長と体重から適切なサイズを提案する基盤です。実店舗で試着せずとも、オンラインで自分に合うサイズをユーザーに提案できるサービスを整えています。サイズが合わないのはアパレルのオンライン購入でよくある悩みなので、ユーザーニーズに合わせた施策になっています。

同社では、MSP製品の品質向上にもデジタル技術を活用しています。検寸や検品の正確性を保つために電子メジャーやアプリを利用し、生産の進捗まで一元管理する連携体制を整えて、業務効率化も実現しています。

参照：【マルチサイズ】あなたに似合う理想のサイズがきっと見つかります – ZOZOTOWN
https://zozo.jp/multisize

参照：ZOZOが推進するアパレル生産のデジタルトランスフォーメーション – ZOZO TECH BLOG
https://techblog.zozo.com/entry/msp-tech#%E3%83%9E%E3%83%AB%E3%83%81%E3%82%B5%E3%82%A4%E3%82%BA%E3%83%97%E3%83%A9%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%95%E3%82%A9%E3%83%BC%E3%83%A0MSP%E3%81%A8%E3%81%AF

株式会社FABRIC TOKYO

株式会社FABRIC TOKYOはオンラインでオーダースーツやオーダーシャツを提供するデジタル世代のためのビジネスウェアブランドとしてのサービスを展開しています。同社の「SMART ORDER」はスマートフォンでいつでもどこでもオーダーメイドの注文ができるサービスです。店舗で採寸を受けてデータとしてサイズを登録したら、色・柄やデザインなどを自由にスマートフォンで選んで注文できます。

同社ではビジネススーツやシャツをカッコよく着こなしたいというニーズに応えるために、LINEでの体型診断も提供しています。デジタル化が進み、オンラインサービスのニーズが増える現状に合わせたサービスを整えて競争力を高めています。

参照：オーダースーツはFABRIC TOKYO｜抜群の伸縮性で最高の1着を
https://fabric-tokyo.com

Tommy Hilfiger

Tommy Hilfigerでは、IT活用により3Dデザインとサーキュラーエコノミーの取り組みを推進しています。3D技術を用いてスケッチの代わりにデジタルでデザインすることで、従来は数週間かかっていた試作品の制作や改良を数時間で行えるように効率化しました。この施策により廃棄物も削減し、サーキュラーデザインを推進しています。

同社の3Dデザインの取り組みは、生地とトリムのデジタルライブラリー構築から始まりました。サステナビリティに関する評価を個々に付与し、サステナブルな生地やトリムを選択してデザインを作成しています。デジタル技術によって業務効率化とサーキュラーエコノミーによる社会貢献を同時に実現したDX事例です。

参照：MAKING REVOLUTION POSSIBLE ～革命を可能に～｜MAKE IT POSSIBLE | トミー ヒルフィガー 公式オンラインストア
https://japan.tommy.com/sustainability/makeitpossible/making-revolution-possible

株式会社ユニクロ

株式会社ユニクロでは多角的な視点でDXを推進しています。RFID（Radio Frequency IDentification）タグの導入によって、セルフレジで会計できるシステムを実現しています。会計の流れをシームレスにして顧客体験を向上させるだけでなく、レジ打ちなどのスタッフを雇用する人件費の削減もできる取り組みです。

また、同社ではリピーター獲得の施策としてUNIQLO Payを導入しています。支払いの際に会員証のQRコードを使用するだけで簡単かつ迅速に支払いができるサービスです。オンラインストアでも利用可能で、89％のユーザーから満足の回答を得られています。顧客体験の改善にDXを活用した成功事例です。

参照：ユニクロ｜UNIQLO Pay｜公式オンラインストア（通販サイト）
https://www.uniqlo.com/jp/ja/contents/feature/uniqlo-pay/store

参照：ユニクロとエイブリィ・デニソンがRFIDを使って革新を起こす |エイブリー・デニソン | RFID
https://rfid.averydennison.com/jp/home/news-insights/case-studies/uniqlo-and-avery-dennison-innovate-with-rfid.html

株式会社ビームス

株式会社ビームスではバーチャルマーケットへ出店し、VRによるDXに挑戦しています。世界最大級のバーチャルイベントとして数々の企業が出展するバーチャルマーケットを舞台として、BEAMSはパラリアルアイテムの販売をしています。2023年冬のイベント参加で通算7回もの出展をおこなって販促をしてきました。

また、同社ではバーチャルショップ「ビームス 新宿」でのバーチャル接客を実施しました。VR機器を持っていない人でも会場で気軽に体験できるサービスを提供し、バーチャルマーケットにおける市場開拓に積極的に取り組んでいます。バーチャルショップでは試着フロアも用意してスタッフによる支援も同時におこない、バーチャルとリアルの隔たりをなくす取り組みも進めています。

参照：世界最大のVRイベント『バーチャルマーケット2023 Winter』に 7度目となるBEAMSメタバース店が出現！｜BEAMS
https://www.beams.co.jp/news/3827/?srsltid=AfmBOor1zHnXMHxriUZQ771ffBmbCgz-xD_01SZvZ7ajdUWRB2TZLXGd

グンゼ株式会社

グンゼ株式会社では動画を積極的に導入し、DXを推進しています。同社では長らく紙媒体の資料を使って社内報告資料や商品紹介資料などを作成していましたが、作成に時間がかかるだけでなく、内容が伝わりにくいという課題を抱えていました。同社では映像と音声による動画の伝えやすさやわかりやすさに着目して、従業員の業務マニュアルやシステムの操作方法、消費者向けの広告動画などを制作しています。

同社では動画制作をサポートするシステムも取り入れて、社内報告資料なども従業員が制作できるようにしました。各部門が独自の説明資料を作成してYouTubeで発信する取り組みも進めています。社内向けの動画をアーカイブ化して公開することでヘルプデスクへの問い合わせも減らすことに成功しています。

参照：【Video BRAIN導入事例】グンゼ株式会社 | 全社のDXを推進し、総額2,000万分の動画を制作!? 動画で業務効率化を推進中
https://video-b.com/case/gunze

KDDI株式会社・株式会社KDDI総合研究所

KDDI株式会社・株式会社KDDI総合研究所ではアパレル業界のDXを支援する技術開発をしてきました。スマートグラスやバーチャルヒューマン、クラウドレンダリングの提供により、商品企画やサンプル制作をデジタル化しつつ、リアリティのあるデザインを提供できるのが特徴です。さらに今後は製造や販売までサプライチェーンを取り込んだ包括的なサービスを開発・提供する計画をしています。

同社ではプロモーションを兼ねてベルエポック美容専門学校と東京ファッションテクノロジーラボの協力で、学生のデザインをサンプルレスで3DCGにするファッション展示会も開催しました。アパレル業界のDX支援の取り組みとして注目を浴びています。

参照：5G、バーチャルヒューマンなどを活用したアパレル業界のDXを支援する取り組みを開始 | KDDI News Room
https://newsroom.kddi.com/news/detail/pr-319.html

参照：ファッション専攻学生のデザインを3DCG化、GINZA 456でデジタル展示会を開催 | KDDI株式会社のプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000081361.html

アパレル業界がDXを導入するメリット

アパレル業界ではデジタル技術の活用によって課題解決をして競争力を獲得できます。DXの方法によって得られる結果には違いがありますが、今後を見据えて改革をするのに有効な方法です。ここではアパレル業界でDXを導入して改革を進めるメリットを紹介します。

競争力があって顧客満足度の高い商品・サービスを提供できる

アパレル業界では自社の商品やブランドを顧客に気に入ってもらい、今後も購入してもらうことが重要です。DXに取り組むとデータに基づいて顧客ニーズに合う商品やサービスを提供できるのがメリットです。

自社の顧客情報を整理してマーケティングに生かせば新規顧客の獲得やファンの育成ができます。顧客属性ごとに購入履歴を分析してパーソナライズされた商品提案をして、購買意欲を向上させることも可能です。自社しか持っていないデータに基づいて商品開発や販売の戦略を立てれば競争力のあるブランドに成長させられます。

持続可能な開発目標に貢献できる

アパレル業界ではDXを通して持続可能な開発目標（SDGs）に貢献できます。企業ではサステナビリティの取り組みとしてSDGsの達成が求められています。アパレル業界では試作品を製造して捨ててしまうと廃棄物を増やすことになります。3D技術で精密にデザインをすれば、試作の回数を減らせるでしょう。

DXを推進すれば無駄に資源を使用せずに製品を顧客に届けることができます。資源の枯渇や地球環境問題が話題になる中で、企業ができることを始める方法としてDXは時代の流れに合っています。

業務の効率や生産性を向上できる

DXは業務効率化や生産性向上の目的でアパレル業界でも進められています。営業業務を可視化して共有することで協力しやすくしたり、製造プロセスをシステム化することで効率化したりするのが一般的な方法です。購買、入荷、製造、分析、検品、出荷のプロセスを一元化して管理すると、シームレスにアパレル製品の供給ができます。

業務効率化はバックオフィスでも可能です。経理や人事などで対応しているルーティン作業を自動化すれば生産性が上がります。DXは包括的な視野で推進すると、デジタル技術によってあらゆる業務の効率を上げられる取り組みです。

法人向けSMS送信サービスなら「KDDI Message Cast」

アパレル業界のDXはデジタル化が進む現代社会で乗り越えなければならない課題がたくさんあります。まずはDXの切り口としてSMSの導入は汎用性があるのでおすすめです。SMSはアパレル業界で重要な顧客フォローのツールとしても、社内連絡をする手段としても活用できます。KDDI Message Castは法人向けに機能を充実させたSMS送信サービスです。さまざまな方法でDXに活用できるので導入を検討してみてください。

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まとめ

 アパレル業界では多くの企業が独自の角度からDXを進めています。新しいサービスを開発して他社と差別化する企業も増えてきました。より良い顧客体験を提供できることが重要なアパレル業界では、デジタル化に伴ってDXの必要性が高まっています。新規サービスの創出によるDXは革新になりますが、簡単なことではありません。まずは業務効率や顧客サービスの向上を目指すDXから始めて、全社的にDXに取り組む風土を作りましょう。