APIプラン +メッセージ

＋メッセージも電子メールと同様に、特定電子メール法の対象となります。商品宣伝や広告等でご利用される場合はもちろん、入金督促や工事日連絡などの通知業務においても事前に宛先の許諾が必要な場合があります。